一般的に、住宅購入の知識や経験のない購入者が家を買おうとする時は、まず不動産会社に物件探しを依頼することが多いと思います。
しかしこの時点で、購入後のリノベーション費用を試算し、総予算を把握し、適切なローン選択（申込み）ができる人はほとんどいません。
不動産会社は、人気物件であればあるほど、競合会社に負けないよう早く契約する方向に誘導しますので、購入後のリノベーションプランや費用についてじっくり検討する時間もないままに、物件購入の決断を迫られることになります。 その結果、購入後にいざプランを進めていくと、予算が足りないというケースがしばしば起こります。しかし、この時点で、物件購入をキャンセルすることはできませんので、仕方なく買ったままの物件に住まざるを得ないという残念な結果になります。予算の問題以外にも、建物の構造やマンションの管理規約などの制限で希望通りのリノベーションができないケースがあります。例えば、購入後にキッチンを移動したい、柱や壁を抜いて大きな間取りに変更したい、という希望を持っていたとしても、配管や構造を調査した結果、それができないということは多々あります。またマンションには管理規約があり、共用部であるサッシの交換ができなかったりと、使える建材が決まっていたりと様々な制限があります。
このような制限を、購入者が自分で調査することはまず無理ですので、専門家のアドバイスを求めることになりますが、一般的に、不動産会社の主業務は物件を｢現状有姿（ありのままの姿）｣で引き渡すことですので、建築についての専門的なアドバイスは受けられないことが多いようです。
結果として、購入後に様々な制限が発覚し、思い通りの間取り・プランにならないケースが起こります。